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※投資信託では信託報酬、信託財産留保額等の諸経費が別途かかります。
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業界最低コストのレバナス登場！
『auAMレバレッジNASDAQ100』の
魅力とは？
auAMとはauアセットマネジメントを差します。
auAMから業界最安コスト（信託報酬率：年率0.4334%（税込））のレバナスが設定されました。レバナスとはNASDAQ100指数に対して投資成績が２倍になることを目指す投資信託です。GAFAMを代表とする米国テクノロジー株の成長を背景に、人気の投資先となっております。
NASDAQ100指数は
他の主要株価指数に比べ大きく上昇！
1996年2月末を起点にみるとNASDAQ100指数は2021年末までITバブル崩壊やリーマンショックなどの一時的な大幅下落はあるものの、他の主要指数に比べほとんどの期間でオーバーパフォームしており、右肩あがりに推移しております。
パフォーマンスの推移（1996年2月〜2022年6月）
1996年2月末を100として指数化
出所：QUICKデータを基にauカブコム証券作成
上記は、過去のインデックスデータに基づき計算した参考値であり、将来の運用成果をお約束するものではありません。また、税金・手数料等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。
積立投資は少額からスタートでき
価格のブレを抑える効果あり！
毎月100円以上1円単位の少額から積立設定ができます。積立投資は定期的に一定金額で同一のファンドを購入することで、購入価格のブレを小さくし平準化させる効果があると言われています。基準価額が高いときには購入口数が少なくなりますが、低いときには購入口数が多くなります。結果として平均購入単価を各購入日の価格を単純平均したものより低く抑えることが期待できます（ドルコスト平均法）。
少額投資でもレバレッジの効果で
大きなリターンが期待できる！
「レバレッジ」とは、「テコの原理」を意味する言葉で、小さな力（少額の資金）で大きなもの（大きな金額）を動かすことを言います。少額の資金でも２倍の値動きが期待できるため上昇局面では手元資金以上のリターンを獲得できます。但し、以下のご注意事項にご留意ください。
ご注意事項
- ※日々の基準価額の値動きは、米国の株式市場の値動きの「ちょうど2倍」になるとはかぎりません。その主な要因は次のとおりです。
- ・米国の株式市場の値動きと、利用する株価指数先物の値動きとの差
- ・株価指数先物取引の約定価格と終値の差
- ・株価指数先物取引をロールオーバーする過程における、限月の異なる先物間の価格差の変動 ニ. 運用管理費用（信託報酬）、監査報酬、売買委託手数料等の負担
- ・株価指数先物の流動性が低下した場合における売買対応の影響
- ・株価指数先物の最低取引単位の影響
- ・配当利回りと短期金利の差
- ※為替変動により、株価指数先物取引の買建ての額を円に換算した額が、目標としている額から乖離することにより、目標とする投資成果が達成できない場合があります。
- ※２営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じたものとは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。
- ※一般に、NASDAQ100指数が上昇・下落をしながら動いた場合には、基準価額は押下げられることになります。
- ※もみ合い相場での保有期間が長いほど運用コストの影響で基準価額が下落する傾向がございます。
auAMレバレッジ NASDAQ100の運用コスト（信託報酬率）は業界最安です。投資信託の運用コスト（信託報酬）は日々の基準価額から差し引かれており、投資家の方からは見えづらいコストとなっております。長期の運用の際にはパフォーマンスに大きな影響を及ぼします。
出所：2022年7月時点 auカブコム証券調べ。業界全体（当社取扱い外のファンド含む）で同指標を対象とした同種のレバレッジファンドで比較。
20年間の信託報酬のコスト差による収支のシミュレーション
出所：auカブコム証券作成
2020年7月1日～2022年6月30日までの2年間のNASDAQ100指数を用い、日々の値動きを2倍にし年率換算した数値を年率の参考値としてます。上記は、過去のインデックスデータに基づき計算した参考値であり、将来の運用成果をお約束するものではありません。また、税金・手数料等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。
レバレッジ（ブル）型、インバース（ベア）型の
投資信託等に関するご注意事項
レバレッジ型、インバース型の投資信託等が連動を目指す指標は、基準となる指標（TOPIXなど）の値動きの一定の倍数倍（マイナスの場合もあります）となるよう計算された指標です。この指標をレバレッジ指標といいます。
レバレッジ指標の上昇率・下落率は、２営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じたものとは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。
上記の理由から、レバレッジ型、インバース型の投資信託等は一般的に長期間の投資には向かず、比較的短期間の市況の値動きを捉えるための投資に向いている金融商品です。
レバレッジ型、インバース型の投資信託等は、投資対象物や投資手法により銘柄固有のリスクが存在する場合があります。
投資信託にかかる手数料等およびリスクについて
投資信託とは
投資家から集めたお金をひとつの大きな資金としてまとめ、
運用の専門家が株式や債券などに投資・運用する商品で、
その運用成果が投資家それぞれの投資額に応じて分配される仕組みの金融商品です。
少額から投資ができます
投資信託のメリット
少額から
はじめられる
通常、株式投資や債券投資には、ある程度まとまった資金が必要になります。しかし投資信託であれば、100円から手軽に始めることができます。
分散投資でリスク軽減
投資の基本は、資産をいくつかの商品に分けてリスクを分散させる「分散投資」です。
投資信託は小口のお金を集めてひとつの大きな資金として運用するので、さまざまな資産に分散投資し、リスクを軽減することが可能になります。
運用はプロにお任せ
株式や債券などの投資に必要な知識や手法を、個人で身につけるのはなかなか難しいものです。
投資信託は、経済・金融などに関する知識を身につけた専門家が、投資家に代わって運用します。また、個人では買えない・買いにくい海外の株式や債券、特殊な金融商品への投資も可能です。
注意点・デメリット
投資信託は、運用のプロに任せて“投資”を行うため、運用する人などに対して費用を払う必要が出てきます。
※
費用には、「販売買付手数料」、「ファンドの管理費用（含む信託報酬）」、「信託財産留保額」があります。
販売買付手数料：
投資信託を購入する際に必要な手数料
（auカブコム証券ではすべての取扱ファンドが購入時手数料無料！）
ファンドの管理費用（含む信託報酬）：
投資信託の運用にかかる費用
信託財産留保額：
投資信託を信託期間の途中で換金する際の証券売却にかかるコスト
投資信託は、運用実績が上がらず購入時よりも値下がりした場合、購入額よりも売却額が下回る可能性があります。
投資信託の基礎知識
- ※1 投資信託の募集および販売を行い、投資家から資金を集めます。
- ※2 資金をもとにファンドを組成し、受託会社へ運用の指図を行います。
- ※3 委託会社の指図をもとに受託した資金を株式や債券などに投資し、資金の管理を行います。
投資信託は「投資信託運用会社」で作られ、主に証券会社、銀行、郵便局などの「販売会社」を通じて販売され、多くの投資家からお金を集めます。投資家から集めたお金はひとつにまとめられ、資産管理を専門とする、「信託銀行」に保管してもらいます。
運用会社は、集めたお金をどこにどうやって投資するのか考え、その投資の実行を、お金を管理している信託銀行に指図します。このことを運用指図といい、運用会社がその権限を持っています。そして、信託銀行は運用会社の指図を受けて、株や債券の売買を行います。
投資信託は、販売･運用･資産の保管などの業務を行う、それぞれ専門の機関が役割を果たすことで成り立つ金融商品です。このようにして運用によって得られた収益は、販売会社を通して分配金や基準価額へ上乗せされて、最終的に投資家へ還元される仕組みとなっています。
投資信託の値段のことを
「基準価額」といいます。
投資信託には、取引を行う際の単位があって、それは「口（くち）」と呼ばれます。基準価額は、投資信託の一口あたりの値段のことで、投資家が投資信託を購入･換金する際は、基準価額で取引が行われます（1口1円で運用が開始された投資信託は、1万口あたりの基準価額を公表しています）。投資信託の資産のうち、投資家に帰属する額を「純資産総額」といいます。この純資産総額を投資信託の総口数で割ると、一口あたりの価額、すなわち「基準価額」が算出されます。
基準価額は1日に1つ
証券取引所に上場している株式は、市場が開いている間、刻々と株価が変動し、その時々の株価で売買が可能です。一方、一般的な投資信託の基準価額は、投資信託が組み入れている株式や債券などの時価評価を基に算出され、1日に1つの価額として公表されます。この基準価額において、投資信託の購入や換金が行われます。
投資信託を購入した投資家は購入した時点での基準価額より、換金時の基準価額が高ければ利益をあげることができますが、投資信託による利益はそれだけではありません。
投資信託には、「分配金」と呼ばれるお金を投資信託の決算が行われる際に支払う仕組みがあります。
分配金は、投資信託が株式や債券に対して投資し、運用して得た収益を、保有口数に応じて投資家に分配するものです。分配金は、投資信託の信託財産から支払われます。そのため、分配金が支払われると、「純資産総額」および「基準価額」は下落します。
購入しようとしている投資信託について投資判断に必要な重要事項を説明をした書類のことで、投資信託を購入する前に必ず投資家に渡されます。
投資信託説明書（交付目論見書）には、重要な事項が記載されていますので、購入の前に必ず目を通しましょう。
投資信託説明書（交付目論見書）には、主に以下のような内容がわかりやすく記載されています。
- 1. ファンドの目的・特色
何を目的として、どこに、何に投資しているか。ファンドの仕組みはどうなっているかなどが記載されています。 - 2. 投資のリスク
価格変動リスク、為替変動リスク、金利変動リスク等、商品ごとにどのようなリスクがあるかについて記載されています。 - 3. 運用実績
基準価額や純資産総額の推移、分配金の推移、年間収益率の推移等、投資信託の過去の運用実績を確認できます。（新設のファンドには実績はありません。） - 4. 手続・手数料等
ファンドの購入単位、購入時の手数料や運用中の運用管理費用（信託報酬）、ファンドにかかる税金等、ファンドにかかる諸費用などについて記載されています。
これらの記載項目や記載順序はすべて統一されているのでファンドの内容をわかりやすく比較することが可能です。
投資信託のお取引方法
投資信託のお取引には証券口座の開設が必要です。
NISA口座をお持ちの場合、NISA口座のお取引では分配金や譲渡益が非課税になります。
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