投資信託の保有＆au ID連携で
Pontaポイントがたまる！
投資信託でPontaポイントが毎月たまる！
24,000円以上の投資信託残高を保有していれば
毎月Pontaポイントがたまります。
・ 月間の加算ポイントの算出は「月間平均保有残高（投資信託）×加算年率÷12か月」となり、小数点以下は切り捨てとなります。月間の加算ポイントが1円未満の場合はポイントは加算されません。
・ 通常銘柄は月間平均保有残高が24,000円以上から、auカブコム証券指定銘柄は月間平均保有残高240,000円以上から加算の対象となります。
・ 外貨建MMF、公社債投資信託（MMF・中期国債ファンドなど）は対象外となります。
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投資4大メリット
ご提供しているファンドは、すべて無料でご購入いただけます。月々100円からワンコインでコツコツ積立できるプレミアム積立もご用意しております。さらに、投信残高に応じて毎月Pontaポイントをためることができます。たまったPontaポイントは投資信託の購入につかえる！
※ 投資信託では信託報酬、信託財産留保額等の諸経費が別途かかります。
米国株が過去10年で3倍以上に値上がりしていることをご存知ですか？ただ預金するのか、投資するのかで保有資産に大きな差が生まれています。投資信託なら、高いリターン実績のある海外株式投資など、多様な資産運用を簡単にはじめられます。
日本円預金と、主要資産の10年推移（2010年7月を100とした場合）
※ 米国株はS&P500指数、日本株はTOPIX、金は東京金先物（中心限月）の推移。現預金は年利0.1％で算出。
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ポイント加算条件
対象投資信託
auカブコム証券で買付（通常・積立）、他社移管入庫された公募株式投資信託
※ 外貨建MMF、公社債投資信託（ＭＭＦ・中期国債ファンドなど）は対象外となります。
対象者
対象の投資信託を保有し、au IDを登録してるお客さま
すべてのスマホユーザーが対象です。auユーザーでなくても登録が出来ます。
対象取引
・ 新規募集投資信託または継続募集投資信託の買付（通常・積立）
・ 他社からauカブコム証券へ投資信託の移管入庫
・ 分配金の自動再投資
ポイント加算条件
対象投資信託の前月（営業日）の月間平均保有額に応じて下記の年率分加算されます。
Pontaポイント加算率(年率)
| 月間平均保有残高 | 100万円未満 | 100万円以上～ 3,000万円未満 |
3,000万円以上 |
|---|---|---|---|
| 通常銘柄 ※月間平均保有残高 24,000円以上 |
0.05% | 0.12% | 0.24% |
| auカブコム証券指定銘柄 ※月間平均保有残高 240,000円以上 |
0.005% | ||
※ Pontaポイントは、1pt＝1円相当になります。
※ 月間の加算ポイントの算出は「月間平均保有残高（投資信託）×加算年率÷12(ヶ月)」となり、小数点以下は切り捨てとなります。月間の加算ポイントが1円未満の場合はポイントは加算されません。
※ 通常銘柄は月間平均保有残高24,000円以上から、auカブコム証券指定銘柄は月間平均保有残高240,000円以上から加算の対象となります。
※ 外貨建MMF、公社債投資信託（ＭＭＦ・中期国債ファンドなど）は対象外となります。
加算ポイント算出方法
月間平均保有額（投資信託）×加算年率÷12(ヶ月)
※ 小数点以下は切り捨てとなります。
※ 月間の加算ポイントが1Pontaポイント未満の場合はポイントは加算されません。
加算サイクル
毎月加算
加算判定日時
毎月20日AM10:00（祝祭日の場合は、翌営業日）
加算日
毎月月末頃
注意事項
・ au IDを事前にご登録をいただいても、加算判定日時点でau IDの解除・失効等で無効判定となった場合は、ポイント加算の対象外となります。
・ 加算判定日までにau IDのご登録をいただいても、加算日時点でau IDが変更・解除・失効等で無効判定となった場合は、ポイント加算の対象外となります。
・ 加算判定日のAM10:00に判定作業を実施しますので、判定日当日にau IDを登録された場合、判定のタイミング次第では対象外となる場合がございますのでご注意ください。
・ 当プログラムは、au IDを登録されているお客さまが対象となります。
・ 当サービスの投資信託資産残高とは、投資信託の評価合計額となります。
・ 投資信託資産残高は、保有いただいている投信の「保有口数×基準価額」を指します。
・ 投資信託資産形成ポイント還元サービスにおける「投資信託資産残高」とは、受渡日ベースで算出する残高のことをいいます。
お問い合わせ
auフィナンシャルサポートセンター
0120-907-100
（無料）
受付時間：平日 9:00～16:00（土日祝・年末年始を除く）
現在「auの資産運用」に関するお問い合わせが大変混みあっており、お電話がつながりづらい状況が続いております。誠に申し訳ございませんが、お電話がつながらない場合、メールにてご連絡をいただきますようお願い申し上げます。
金融商品仲介でご案内する商品・サービス内容については、auカブコム証券のコールセンターへお問い合わせください。
メールによるお問い合わせ（auカブコム証券）：cs@kabu.com
「auの資産運用」でご案内する各商品は、auカブコム証券で取り扱う商品と同一です。
金融商品取引業者：auカブコム証券株式会社
金融商品仲介業者：KDDI株式会社
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金融商品のお取引は元本割れとなるリスクがあります。また、お取引内容によっては手数料がかかる場合があります。
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金融商品仲介サービスとはKDDIが金融商品仲介業者として、委託金融商品取引業者であるauカブコム証券の証券口座開設のお申し込み取り次ぎおよび取引の勧誘を行うサービスです。
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金融商品仲介業者
- KDDI株式会社
- KDDI株式会社 関東財務局長（金仲）第896号
- 誤認防止のためのお知らせ
- ・KDDI株式会社、金融商品仲介業者として所属金融商品取引業者であるauカブコム証券（株）の証券口座開設のお申し込み、取り次ぎおよびauカブコム証券（株）の取り扱う各種金融商品とその取引に関する案内を行います。
- ・KDDI株式会社はauカブコム証券株式会社の代理権は有しておらず、また、金融商品仲介業に関してお客さまから金銭もしくは有価証券の預託を受ける事はできません。
金融商品取引業者
- auカブコム証券株式会社
-
金融商品取引業者登録：関東財務局長（金商）第61号
銀行代理業許可：関東財務局長（銀代）第8号
電子決済等代行業者登録：関東財務局長（電代）第18号
- 加入協会
-
日本証券業協会
一般社団法人 金融先物取引業協会
一般社団法人 日本STO協会
一般社団法人 日本投資顧問業協会
一般社団法人 第二種金融商品取引業協会
金融商品販売等の勧誘方針
auカブコム証券の最良執行方針
auカブコム証券ディスクロージャー誌
金融商品仲介でご案内する商品・サービス内容については、auカブコム証券のコールセンターへお問い合わせください。
- 電話番号
- ＜口座をお持ちでないお客さま＞
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- オペレーター受付
- 平日8時～16時（年末年始除く）
https://kabu.com/company/pressrelease/20240806_1.html - ※「株式、投資信託、債券（金融商品仲介）」に関するお申し込み・お問い合わせなどの各種お手続きはauカブコム証券が受け付けます。
- ※KDDIは、auカブコム証券の金融商品仲介業者として「株式、投資信託、債券（金融商品仲介）」をご案内しています。
投資にかかる手数料などおよびリスクに関して
当ページに記載されている商品などにご投資いただく際には、各商品ごとに所定の手数料や諸経費などをご負担いただく場合があります。
また、各商品などには価格の変動などにより損失を生じるおそれがあります。各商品などへのご投資にかかる手数料などおよびリスクについては、auカブコム証券の当該商品などの契約締結前交付書面、目論見書またはお客さま向け資料などが掲載されたページに記載されておりますので、当該ページをお開きいただき、ご確認ください。
各商品の手数料
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金融商品の仲介についてのご注意事項
金融商品仲介でご案内する商品を金融商品取引業者であるauカブコム証券でお申し込みの際は、以下の点をご注意ください。
- ・金融商品仲介における取扱商品は預金ではないため、預金保険制度の対象ではありません。また、当社が元本を保証するものではありません。
- ・金融商品仲介で取り扱う有価証券などは、金利・為替・株式相場などの変動や、有価証券の発行者の業務または財産の状況の変化などにより価格が変動し、損失が生じるおそれがあります。
- ・取引に際しては、手数料などがかかる場合があります。手数料などは商品・銘柄・取引金額・取引方法などにより異なり多岐にわたるため、具体的な金額または計算方法を記載することができません。
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- ・当社は委託金融商品取引業者とは別法人であり、金融商品仲介のご利用にあたっては、委託金融商品取引業者の証券取引口座の開設が必要です。
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- ・当社には委託金融商品取引業者とお客さまとの契約締結に関する代理権はありません。したがって、委託金融商品取引業者とお客さまとの間の契約の締結権はありません。
- ・取引に際しては、各商品の契約締結前交付書面、目論見書または約款などをご確認のうえ、投資判断はご自身でされるようお願い申し上げます。
- ・ご購入いただいた有価証券などは、委託金融商品取引業者に開設された口座でお預かりのうえ、委託金融商品取引業者の資産と分別して保管されますので、委託金融商品取引業者が破たんした際にも、委託金融商品取引業者の整理・処分などに流用されることはなく、原則として全額が保全されます。万が一、一部不足額が生じた場合など、全額の返還ができないケースが発生した場合でも、投資者保護基金により、お一人あたり1,000万円まで補償されます。
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※表記の金額は特に記載のある場合を除きすべて税抜です。
