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NISAデビューするならauカブコム証券！
2024年に開始される新NISAに向けて準備をはじめませんか？
今年NISA口座を開設していると、2023年までの現行NISAの非課税枠を使えて、さらに2024年以降も新しいNISA口座が自動的に設定されるので、面倒な手続きは不要！
auカブコム証券が選ばれる理由！
KDDI×MUFGグループだからこその安心安全！
auカブコム証券ならではのおトクな特典！
キャンペーン概要
- キャンペーン期間
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- 【クイズに正解およびエントリー、au ID登録期間】
2023年9月1日(金)～2023年12月15日(金)
【NISA口座申込期間(他社からauカブコム証券への金融機関変更含む)】
2023年9月1日(金)～2023年12月15日(金)
【NISA口座開設完了期間】
2023年9月1日(金)～2024年1月12日(金)
- 【クイズに正解およびエントリー、au ID登録期間】
- 対象条件
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- 対象期間中に下記の①、②、③の条件をすべて達成していること。
①クイズに正解後、エントリーすること
②au ID登録をすること※1
③NISA口座を申し込み※2し、NISA口座の開設を完了すること
※1 すでに登録済みの方は条件達成となります。再登録の必要はございません。(auの資産運用経由で、auカブコム証券の口座開設をされた場合はau IDが自動連携されます。)
※2 書類でのお申し込みの場合はauカブコム証券に書類が到着し受け入れさせていただいた時点をお申し込み日とさせていただきます。郵送には数日お時間がかかりますのでお早めにお手続きください。
- 対象期間中に下記の①、②、③の条件をすべて達成していること。
- 特典内容
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- もれなく2,000Pontaポイントプレゼント
- Pontaポイント加算時期
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- 2024年1月末頃予定
※新規口座開設後、
クイズの回答とエントリーが必要です。
※NISA口座申込から開設まで、税務署の審査に通常1～2週間程度のお時間がかかります。早めにお申し込みください。
キャンペーン注意事項
- ※本キャンペーンのNISA開設は「ジュニアNISA」を対象外としております。
- ※「NISAで資産形成デビューキャンペーン」の対象のお客さまは本キャンペーンの対象外となります。
- ※キャンペーンの対象可否についてauカブコム証券からのご案内はございません。Pontaポイントの加算をもって対象のお知らせとさせていただきます。
- ※NISA口座開設には、税務署の審査に通常1～2週間程度のお時間がかかります。早めのお手続きをおすすめします。
- ※税務署審査結果により、NISA口座開設不可となった方は本キャンペーンの対象外となります。
- ※対象期間中にau IDを登録いただいても、ポイント加算作業のタイミングでau IDを変更・解除・解約されていた場合は、ポイント加算作業ができないためキャンペーンの対象外とさせていただきます。
- ※同一のau IDを複数のauカブコム証券口座に登録いただくことはできません。
- ※法人口座のお客さまは本キャンペーンの対象外となります。
- ※本キャンペーンにおいて、不正な手段等が使用されたとauカブコム証券が判断した場合には、キャンペーンの対象外とさせていただくこともございます。
- ※本キャンペーンの内容につきましては予告なく中止または変更・延長になることもございますのでご了承ください。
- ※本キャンペーンを実施する会社はauカブコム証券になります。ご不明な点がございましたらauカブコム証券のコールセンターまでお問い合わせください。
NISA（少額投資非課税制度）とは？
NISAは、投資で得た利益の税金が非課税となる制度です。通常、投資信託や株式の売買による利益（売却益）や分配金、配当等の利益が出ると、税金がかかりますが、NISAならこれらの税金はかかりません。
＼ どのくらいおトクになるか確認できる ／
毎月の積立したい金額・期間を選択するだけで、運用益や非課税となる金額（非課税メリット）が簡単に計算できます。
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動画でかんたん解説！新NISA３つのポイント！
2024年から新しい制度に生まれ変わる新NISAについて、3つのキーワードでポイントを解説いたします。
資産運用の王道！積立投資の魅力について
Point 1少額から投資をスタート！
自動引き落としで手間いらず！
毎月100円以上1円単位の少額から積立設定ができます。積立代金は、auカブコム証券口座（預り金）はもちろんのこと、銀行預貯金口座からの自動引落（口座振替）、au PAY カードによるクレカ決済まで幅広くご利用いただけます。
Point 2積立の継続で時間の
分散投資効果が得られる
定期的に一定金額で同一のファンドを購入すると、基準価額が高いときには購入口数が少なくなりますが、低いときには購入口数が多くなります。結果として平均購入単価を各購入日の単純平均価格より低く抑えることが期待できます。これを「ドルコスト平均法」といいます。
一度に全額を投資した場合と複数回に分けて
投資した場合の比較
- ※購入口数＝購入金額÷基準価額×10,000口。小数点以下切り上げで計算しています。また購入時の手数料や運用コストは考慮しておりません。
- ※上記はあくまでもシミュレーションであり、特定のファンドの基準価額の推移を示唆するものではありません。
- ※特定の投資対象が値上がり続けたり、一旦上がってその後下落する場合等は購入時期を分散させるよりも一度に全額投資した方が結果的に有利になる場合があります。
学べるコンテンツ
動画で学ぶ！長期分散投資のメリット
投資信託による積立投資のポイントについて簡潔にまとめた5分動画です。積立投資において大事なこと、やるべきことは何か？積立投資を始める方、始めている方もぜひご視聴ください。
投資の第一歩、みんなはいくらから始めている？
初めての投資だからこそ、決めた予算にも不安を覚えやすいものです。そこで初回取引に、いくら程度の金額で取引注文を出した方が多いのかを調査しました。
※新規口座開設後、
クイズの回答とエントリーが必要です。
※NISA口座申込から開設まで、税務署の審査に通常1～2週間程度のお時間がかかります。早めにお申し込みください。
お問い合せ先
受付時間： 平日 9：00～16：00(土日祝・年末年始を除く)
現在「auの資産運用」に関するお問い合わせが大変混みあっており、お電話がつながりづらい状況が続いております。誠に申し訳ございませんが、お電話がつながらない場合、メールにてご連絡をいただきますようお願い申し上げます。
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「auの資産運用」でご案内する各商品は、auカブコム証券で取り扱う商品と同一です。
金融商品取引業者：auカブコム証券株式会社
金融商品仲介業者：KDDI株式会社
金融商品仲介の取引は元本割れとなるリスクがあります。また、手数料がかかる場合があります。取引の前に必ずご確認ください。
金融商品仲介サービスとはKDDIが金融商品仲介業者として、委託金融商品取引業者であるauカブコム証券の証券口座開設のお申し込み取り次ぎおよび取引の勧誘を行うサービスです。
委託金融商品取引業者のご案内（auカブコム証券のページにリンクします）
金融商品仲介業者
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KDDI株式会社 関東財務局長（金仲）第896号
誤認防止のためのお知らせ
- ・KDDI株式会社、金融商品仲介業者として所属金融商品取引業者であるauカブコム証券（株）の証券口座開設のお申し込み、取り次ぎおよびauカブコム証券（株）の取り扱う各種金融商品とその取引に関する案内を行います。
- ・KDDI株式会社はauカブコム証券株式会社の代理権は有しておらず、また、金融商品仲介業に関してお客さまから金銭もしくは有価証券の預託を受ける事はできません。
金融商品取引業者
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銀行代理業許可：関東財務局長（銀代）第8号
電子決済等代行業者登録：関東財務局長（電代）第18号
加入協会
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一般社団法人 日本STO協会
一般社団法人 日本投資顧問業協会
一般社団法人 第二種金融商品取引業協会
金融商品販売等の勧誘方針
auカブコム証券の最良執行方針
auカブコム証券ディスクロージャー誌
金融商品仲介でご案内する商品・サービス内容については、auカブコム証券のコールセンターへお問い合わせください。
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受付時間
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- ※「株式、投資信託、債券（金融商品仲介）」に関するお申し込み・お問い合わせなどの各種お手続きはauカブコム証券が受け付けます。
- ※KDDIは、auカブコム証券の金融商品仲介業者として「株式、投資信託、債券（金融商品仲介）」をご案内しています。
投資にかかる手数料などおよびリスクに関して
当ページに記載されている商品などにご投資いただく際には、各商品ごとに所定の手数料や諸経費などをご負担いただく場合があります。
また、各商品などには価格の変動などにより損失を生じるおそれがあります。各商品などへのご投資にかかる手数料などおよびリスクについては、auカブコム証券の当該商品などの契約締結前交付書面、目論見書またはお客さま向け資料などが掲載されたページに記載されておりますので、当該ページをお開きいただき、ご確認ください。
金融商品仲介についてのご注意事項
金融商品仲介でご案内する商品を金融商品取引業者であるauカブコム証券でお申し込みの際は、以下の点をご注意ください。
- ・金融商品仲介における取扱商品は預金ではないため、預金保険制度の対象ではありません。また、当社が元本を保証するものではありません。
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- ・ご購入いただいた有価証券などは、委託金融商品取引業者に開設された口座でお預かりのうえ、委託金融商品取引業者の資産と分別して保管されますので、委託金融商品取引業者が破たんした際にも、委託金融商品取引業者の整理・処分などに流用されることはなく、原則として全額が保全されます。万が一、一部不足額が生じた場合など、全額の返還ができないケースが発生した場合でも、投資者保護基金により、お一人あたり1,000万円まで補償されます。
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