2023年1月4日（水）～3月31日（金）までに、キャンペーンにエントリーおよびauカブコム証券の信用取引口座を開設するともれなく200Pontaポイントをプレゼントするキャンペーンを実施いたします。
信用取引とは、証券会社からお金や売買に必要な株式を借りて行う取引のことです。
信用取引では、現金や株式等を担保として証券会社に預けて、その担保の約3.3倍までの株式の取引が可能です。レバレッジをかけることで、資金を効率的にご利用いただけます。
ぜひこの機会に信用取引口座を開設しませんか？
キャンペーン概要
- 対象期間
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- 期間①：2023年1月4日(水)～1月31日(火)
- 期間②：2023年2月1日(水)～2月28日(火)
- 期間③：2023年3月1日(水)～3月31日(金)
- 対象者
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- 各対象期間中にキャンペーンエントリーおよび、auカブコム証券の信用取引口座を初めて開設されたお客さま
- ※Pontaポイントをプレゼントするためには、au IDのご登録が必要です。対象期間中にauカブコム証券へご登録ください。対象期間中にau IDを登録いただいても、ポイント加算作業のタイミングでau IDを変更・解除・解約されていた場合は、キャンペーン対象外となりますので、ご注意ください。
- キャンペーン内容
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- 各対象期間中に、キャンペーンエントリーおよび、auカブコム証券の信用取引口座を初めて開設されたお客さまに200Pontaポイントをプレゼントします。
- ※信用取引口座を閉鎖し、再開設された場合は対象外となります。
- ※200Pontaポイントをもらうには、信用取引口座を開設された月末までにキャンペーンエントリーおよびau IDのご登録をしておく必要があります。
- ポイント加算時期
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- 期間①：2023年2月下旬頃予定
- 期間②：2023年3月下旬頃予定
- 期間③：2023年4月下旬頃予定
キャンペーン注意事項
- ※信用取引口座を開設されると、自動入金、自動出金の機能が無効となります。自動入出金サービスをご利用のお客さまはご注意ください。
- ※法人口座は対象外となります。
- ※信用取引口座開設には開設基準がございます。
- ※本キャンペーンはエントリー制です。200Pontaポイントをもらうには、信用取引口座を開設された月末までにキャンペーンエントリーをしておく必要があります。
- ※Pontaポイント加算時に証券総合口座・信用取引口座を閉鎖されている場合は、キャンペーン対象外となります。
- ※信用取引口座を閉鎖し、再開設された場合は対象外となります。
- ※対象期間中にau IDを登録いただいても、ポイント加算作業のタイミングでau IDを変更・解除・解約されていた場合は、キャンペーン対象外となりますので、ご注意ください。
- ※auカブコム証券に口座をお持ちでない方は、総合口座開設にお時間を要する場合がございますので、お早めに口座開設手続をお願いいたします。
- ※キャンペーンの対象可否についてauカブコム証券からのご案内はございません。Pontaポイントの加算をもって対象のお知らせとさせていただきます。
- ※本キャンペーンの内容につきましては、予告なく変更になることもございますのでご了承ください。
- ※本キャンペーンにおいて、不正な手段等が使用されたと判断した場合には、キャンペーンの対象外とさせていただくことがございます。
- ※本キャンペーンを実施する会社はauカブコム証券になります。ご不明な点がございましたらauカブコム証券のコールセンターまでお問い合わせください。
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キャンペーン対象可否について
200Pontaポイントをもらうには、信用取引口座を開設された月末までにキャンペーンエントリーをしておく必要があります。
また、キャンペーンエントリー及び信用取引口座開設・au ID登録の前後は問いませんが、各対象期間内にキャンペーンエントリー及び信用取引口座開設・au ID登録全ての手続きをお願いします。
信用取引の特徴
ポイント1約3.3倍のレバレッジ効果
信用取引では、約3.3倍のレバレッジ効果があるため、例えば30万円の保証金を預けていただければ、100万円までのお取引が可能になります。
ポイント2同じ銘柄を1日に何度も取引できる
信用取引では差金決済（売買価格の差額のみによる決済）が可能なので、同じ資金（保証金）を活用して、同じ銘柄を何度でも売買することが可能です！
同じ資金を利用して、同じ銘柄を何度も売買することは差金決済にあたるため、現物株式ではできません。
A株を買った場合、同じ日にＡ株を売るまでは可能です。さらに、同じ日にＡ株の値段が下がったので、追加で買うことは現物株式ではできません。（※別の資金が必要になります。）これが信用取引なら、可能です！
ポイント3売りからでも取引ができる
信用取引では、株式を持っていなくても「売り」からでも取引ができます。
現物株式では、買った株をより高い値段で売却することでしか利益を出すことができませんが、信用取引では「下がりそうだな」と思う局面でも「売り」から入り、より安い株価で買い戻すことで利益を狙うことができます。
上げ相場だけでなく下げ相場でも利益を狙うことが可能となり、相場環境が悪いときにでも利益を目指すことができます。
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お問い合せ先
受付時間： 平日 9：00～16：00(土日祝・年末年始を除く)
現在「auの資産運用」に関するお問い合わせが大変混みあっており、お電話がつながりづらい状況が続いております。誠に申し訳ございませんが、お電話がつながらない場合、メールにてご連絡をいただきますようお願い申し上げます。
メールによるお問い合わせ：cs@kabu.com
auの資産運用について
「auの資産運用」でご案内する各商品は、auカブコム証券で取り扱う商品と同一です。
金融商品取引業者：auカブコム証券株式会社
金融商品仲介業者：KDDI株式会社
金融商品仲介の取引は元本割れとなるリスクがあります。また、手数料がかかる場合があります。取引の前に必ずご確認ください。
金融商品仲介サービスとはKDDIが金融商品仲介業者として、委託金融商品取引業者であるauカブコム証券の証券口座開設のお申し込み取り次ぎおよび取引の勧誘を行うサービスです。
委託金融商品取引業者のご案内（auカブコム証券のページにリンクします）
金融商品仲介業者
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誤認防止のためのお知らせ
- ・KDDI株式会社、金融商品仲介業者として所属金融商品取引業者であるauカブコム証券（株）の証券口座開設のお申し込み、取り次ぎおよびauカブコム証券（株）の取り扱う各種金融商品とその取引に関する案内を行います。
- ・KDDI株式会社はauカブコム証券株式会社の代理権は有しておらず、また、金融商品仲介業に関してお客さまから金銭もしくは有価証券の預託を受ける事はできません。
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金融商品販売等の勧誘方針
auカブコム証券の最良執行方針
auカブコム証券ディスクロージャー誌
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- ※「株式、投資信託、債券（金融商品仲介）」に関するお申し込み・お問い合わせなどの各種お手続きはauカブコム証券が受け付けます。
- ※KDDIは、auカブコム証券の金融商品仲介業者として「株式、投資信託、債券（金融商品仲介）」をご案内しています。
投資にかかる手数料などおよびリスクに関して
当ページに記載されている商品などにご投資いただく際には、各商品ごとに所定の手数料や諸経費などをご負担いただく場合があります。
また、各商品などには価格の変動などにより損失を生じるおそれがあります。各商品などへのご投資にかかる手数料などおよびリスクについては、auカブコム証券の当該商品などの契約締結前交付書面、目論見書またはお客さま向け資料などが掲載されたページに記載されておりますので、当該ページをお開きいただき、ご確認ください。
金融商品仲介についてのご注意事項
金融商品仲介でご案内する商品を金融商品取引業者であるauカブコム証券でお申し込みの際は、以下の点をご注意ください。
- ・金融商品仲介における取扱商品は預金ではないため、預金保険制度の対象ではありません。また、当社が元本を保証するものではありません。
- ・金融商品仲介で取り扱う有価証券などは、金利・為替・株式相場などの変動や、有価証券の発行者の業務または財産の状況の変化などにより価格が変動し、損失が生じるおそれがあります。
- ・取引に際しては、手数料などがかかる場合があります。手数料などは商品・銘柄・取引金額・取引方法などにより異なり多岐にわたるため、具体的な金額または計算方法を記載することができません。
- ・各商品のリスクおよび手数料などの情報の詳細については、各商品の契約締結前交付書面、目論見書または販売用資料などでご確認ください。
- ・当社は委託金融商品取引業者とは別法人であり、金融商品仲介のご利用にあたっては、委託金融商品取引業者の証券取引口座の開設が必要です。
- ・当社における金融商品仲介の取引の有無が、お客さまと当社のほかの取引に影響を与えることはありません。また、当社とのほかの取引内容が金融商品仲介の取引に影響を与えることはありません。
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- ・取引に際しては、各商品の契約締結前交付書面、目論見書または約款などをご確認のうえ、投資判断はご自身でされるようお願い申し上げます。
- ・ご購入いただいた有価証券などは、委託金融商品取引業者に開設された口座でお預かりのうえ、委託金融商品取引業者の資産と分別して保管されますので、委託金融商品取引業者が破たんした際にも、委託金融商品取引業者の整理・処分などに流用されることはなく、原則として全額が保全されます。万が一、一部不足額が生じた場合など、全額の返還ができないケースが発生した場合でも、投資者保護基金により、お一人あたり1,000万円まで補償されます。
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※表記の金額は特に記載のある場合を除きすべて税抜です。