au PAY カード決済による投資信託の積立で
Pontaポイントがたまる
au PAY カード決済による
投資信託の積立とは?
- 内容
-
- 毎月1回、1日(休業日の場合は翌営業日)を指定日として、au PAY カード決済による投資信託の積立を行うことができます。
auカブコム証券口座に事前に入金していなくても、au PAY カードのご利用可能枠をつかって毎月自動で積立をすることが可能です。毎月積立で買付された投資信託の約定金額に応じて1%のPontaポイントを還元します。
- 毎月1回、1日(休業日の場合は翌営業日)を指定日として、au PAY カード決済による投資信託の積立を行うことができます。
- 使用可能なクレジットカード
-
- au PAY カード
- ※家族カードはご使用いただけません。
- 対象口座
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- 特定口座、一般口座、NISA口座
- 積立設定可能額
-
- 毎月100円以上、10万円以下
- 積立設定申込締切日
-
- 毎月9日の2営業日前
- 指定日
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- 積立設定申込締切日の翌月1日(休業日の場合は翌営業日)
- ※指定日の翌営業日に買付(発注)となります。(約定日は投資信託毎に異なります)
- ※1日以外の日付はご選択いただけません。
- au PAY カード引落日
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- 指定日の月の10日(休業日の場合は翌営業日)
- ※au PAY カードのスケジュールに準じて引き落としされます。
- Pontaポイント還元
-
- Ponta会員ID連携済のお客さま:積立買付する月の12~15日
- Ponta会員ID未連携のお客さま:積立買付する月の10日
- ※au PAY カードのスケジュールに準じて還元されます
積立スケジュール
積立設定申込締切日 | 指定日 | au PAY カード引落日 |
---|---|---|
2024年2月7日(水) | 2024年3月1日(金) | 2024年3月11日(月) |
2024年3月7日(木) | 2024年4月1日(月) | 2024年4月10日(水) |
2024年4月5日(金) | 2024年5月1日(水) | 2024年5月10日(金) |
2024年5月7日(火) | 2024年6月3日(月) | 2024年6月10日(月) |
2024年6月6日(木) | 2024年7月1日(月) | 2024年7月10日(水) |
2024年7月5日(金) | 2024年8月1日(木) | 2024年8月13日(火) |
2024年8月7日(水) | 2024年9月2日(月) | 2024年9月10日(火) |
2024年9月5日(木) | 2024年10月1日(火) | 2024年10月10日(木) |
2024年10月7日(月) | 2024年11月1日(金) | 2024年11月11日(月) |
2024年11月7日(木) | 2024年12月2日(月) | 2024年12月10日(火) |
2024年12月5日(木) | 2025年1月6日(月) | 2025年1月10日(金) |
- 証券口座をお持ちのお客さま
NISA口座なら利益にかかる税金が「0円」
NISA(少額投資非課税制度)とは?
NISAは、投資で得た利益の税金が「ゼロ」となるおトクな非課税制度です。 通常、株式等の売買による利益(売却益)や配当等の利益(配当益)に対して、20.315%の税金がかかりますが、NISAならこれらの税金はかかりません。
配当金や売買益等の税率
(上場株式や投資信託等)
\ どのくらいおトクになるか確認できる /
毎月の積立したい金額・期間を選択するだけで、運用益や非課税となる金額(非課税メリット)が簡単に計算できます。
ご注意事項
・最終金額:1ヵ月に1回想定年率(3%、5%、7%)で積立期間(5年、10年、20年、30年、50年)まで再投資した複利で計算した金額を指します。
・累計積立額:お客さまが積み立てた金額(=積立元本)を指します。
・増えた額:最終金額から累計積立額を差し引いた金額を指します。
・非課税メリット:譲渡益税額を指します。課税口座の場合、利益に対して20.315%の税金が課せられます。(売却額から、取得額や売却手数料などの経費を差し引いた金額に20.315%をかけて計算します。)
・2024年からのNISA制度ではつみたて投資枠で年間120万円まで、成長投資枠で年間240万円の合計で年間360万円まで非課税枠として投資を行うことが可能です。ただし、非課税保有限度額(1,800万円、うち成長投資枠は1,200万円)がございますのでご注意ください。本シミュレーションは非課税保有限度額を考慮しておりませんので、試算の際は[累計積立額]が1,800万円を超えないようにご留意ください。
・本シミュレーションは毎月初に積み立てを行い、想定年率を月次に換算した利率で運用されるものとして計算しています。
・本シミュレーションは、1ヵ月に1回再投資した複利で計算しています。
・本シミュレーションは、シミュレーション結果を保証、約束するものではありません。
・本シミュレーションはNISA制度を利用したつみたて投資の投資判断の参考としての情報提供を目的として作成したものであり、特定の投資信託・株式・債券等の売買を推奨・勧誘するものではありません。また、投資勧誘を目的にしたものではありません。
・本シミュレーションは2024年1月現在の諸制度等に基づいて計算しているため、今後の改正等に伴い内容が変更となる可能性があります。
・税金の詳細は、専門の税理士や所轄の国税局、税務署等にご相談ください。
・本コンテンツによって生じたいかなる損害についても、当社は責任を負いません。
auカブコム証券新規口座開設・
au PAY カードお申し込み方法
au PAY カードをお持ちでないお客さま
証券口座をお持ちでないお客さま
【ご注意】下記のお客さまは、「郵送で口座開設」からお申込みください。
- ・外国籍のお客さま
- ・番号確認書類を「住民票の写し」または「住民票の記載事項証明書」でお手続きをご希望のお客さま
- ・本人確認書類を「運転免許証」以外でお手続きをご希望のお客さま
- 証券口座をお持ちのお客さま
お問い合せ先
受付時間: 平日 9:00~16:00(土日祝・年末年始を除く)
現在「auの資産運用」に関するお問い合わせが大変混みあっており、お電話がつながりづらい状況が続いております。誠に申し訳ございませんが、お電話がつながらない場合、メールにてご連絡をいただきますようお願い申し上げます。
メールによるお問い合わせ:cs@kabu.com
auの資産運用について
「auの資産運用」でご案内する各商品は、auカブコム証券で取り扱う商品と同一です。
金融商品取引業者:auカブコム証券株式会社
金融商品仲介業者:KDDI株式会社
金融商品仲介の取引は元本割れとなるリスクがあります。また、手数料がかかる場合があります。取引の前に必ずご確認ください。
金融商品仲介サービスとはKDDIが金融商品仲介業者として、委託金融商品取引業者であるauカブコム証券の証券口座開設のお申し込み取り次ぎおよび取引の勧誘を行うサービスです。
委託金融商品取引業者のご案内(auカブコム証券のページにリンクします)
金融商品仲介業者
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KDDI株式会社 関東財務局長(金仲)第896号
誤認防止のためのお知らせ
- ・KDDI株式会社、金融商品仲介業者として所属金融商品取引業者であるauカブコム証券(株)の証券口座開設のお申し込み、取り次ぎおよびauカブコム証券(株)の取り扱う各種金融商品とその取引に関する案内を行います。
- ・KDDI株式会社はauカブコム証券株式会社の代理権は有しておらず、また、金融商品仲介業に関してお客さまから金銭もしくは有価証券の預託を受ける事はできません。
金融商品取引業者
auカブコム証券株式会社
金融商品取引業者登録:関東財務局長(金商)第61号
銀行代理業許可:関東財務局長(銀代)第8号
電子決済等代行業者登録:関東財務局長(電代)第18号
加入協会
日本証券業協会
一般社団法人 金融先物取引業協会
一般社団法人 日本STO協会
一般社団法人 日本投資顧問業協会
一般社団法人 第二種金融商品取引業協会
金融商品販売等の勧誘方針
auカブコム証券の最良執行方針
auカブコム証券ディスクロージャー誌
金融商品仲介でご案内する商品・サービス内容については、auカブコム証券のコールセンターへお問い合わせください。
電話番号
フリーコール:0120-390-390
携帯:03-6688-8888
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投資にかかる手数料などおよびリスクに関して
当ページに記載されている商品などにご投資いただく際には、各商品ごとに所定の手数料や諸経費などをご負担いただく場合があります。
また、各商品などには価格の変動などにより損失を生じるおそれがあります。各商品などへのご投資にかかる手数料などおよびリスクについては、auカブコム証券の当該商品などの契約締結前交付書面、目論見書またはお客さま向け資料などが掲載されたページに記載されておりますので、当該ページをお開きいただき、ご確認ください。
金融商品仲介についてのご注意事項
金融商品仲介でご案内する商品を金融商品取引業者であるauカブコム証券でお申し込みの際は、以下の点をご注意ください。
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- ・当社には委託金融商品取引業者とお客さまとの契約締結に関する代理権はありません。したがって、委託金融商品取引業者とお客さまとの間の契約の締結権はありません。
- ・取引に際しては、各商品の契約締結前交付書面、目論見書または約款などをご確認のうえ、投資判断はご自身でされるようお願い申し上げます。
- ・ご購入いただいた有価証券などは、委託金融商品取引業者に開設された口座でお預かりのうえ、委託金融商品取引業者の資産と分別して保管されますので、委託金融商品取引業者が破たんした際にも、委託金融商品取引業者の整理・処分などに流用されることはなく、原則として全額が保全されます。万が一、一部不足額が生じた場合など、全額の返還ができないケースが発生した場合でも、投資者保護基金により、お一人あたり1,000万円まで補償されます。
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※表記の金額は特に記載のある場合を除きすべて税抜です。